About

ご挨拶
インターオフィスは、日本のオフィス空間の向上を目指して1983年にスタートしました。
当時、日本の経済は欧米を追い越していたにもかかわらず、オフィス空間は欧米の水準に及ばない状況でした。
そのような中で、優れたオフィスファニチャーを日本に紹介し、日本のオフィス空間の質の向上に寄与したい、
というのが創業者の思いでした。
そして、創業から30年以上が経ち、オフィス空間はもとより我々をとりまく環境、価値観は大きく変わったと感じています。
現在は、創業以来のヨーロッパ製の高品質なオフィスファニチャー輸入販売を主軸に、オフィスやパブリックスペース、
教育施設、個人邸宅などの建築設計、インテリアデザイン、そしてファシリティーマネージメント事業を展開しています。
特にインテリアデザインについては、高品質なファニチャーを提案するだけでなく、デザインの背景や思想を理解した上で、
そのクオリティーにふさわしい空間も一緒に提案すべきと考え、近年特に力を入れています。
また、海外と日本の働く環境、習慣の違いから海外製品ではカバーできないアイテムを、
オリジナルブランドとして開発するプロジェクト i+(アイプラス)も始動しました。
そして、新たに「Knoll Japan 株式会社」を立ち上げ、バルセロナチェアを代表とする歴史あるファニチャーブランド「Knoll 」を
日本市場に紹介していきます。
私たちインターオフィスはデザイン性の高い空間こそが、発想力を育み、作業の効率化はもとより機能性に富み、
生産性の向上に寄与すると考え、ファニチャーから空間までトータルで提案していきます。
代表取締役社長 寺田 尚樹
会社概要
会社名 | 株式会社インターオフィス |
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創立年 | 1975年11月14日 |
設立年 | 1983年4月4日 |
資本金 | 8,818万円 |
役員 | 代表取締役社長 寺田 尚樹 取締役 岩下 雅則 取締役 柳原 和治 取締役(社外取締役)江鳩 孝二 監査役(常勤監査役)梅 秀行 監査役 殿島 永三郎 監査役(社外監査役)羽路 駒次 監査役(社外監査役)荒 敦子 |
従業員 | 124名 |
事業内容 | オフィス家具、インテリアの輸入及び販売 |
主要仕入先 | ヴィトラ・インター・ナショナル AG [スイス・ドイツ] Vitra International AG USM U.シェアラゾーネ AG[スイス] USM U.Scharer Sohne AG ウォルター・ノルAG & Co. KG [ドイツ] WALTER KNOLL AG & Co. KG |
許認可 | 一級建築士事務所登録 登録番号:東京都知事登録 第47112号 特定建設業許可 許可番号:東京都知事許可(特-25) 第109992号 建設業の種類:大工・タイル・内装工事業 |
取引先銀行 | 三菱UFJ銀行五反田支店 みずほ銀行五反田支店 横浜銀行渋谷支店 商工組合中央金庫渋谷支店 |
アクセス本社/支社/ショールーム
東京本社/ライブオフィス/ショールーム
〒107-0062
東京都港区南青山1-2-6 ラティス青山スクエア6F
営業時間:10:00〜18:00
定休日:土・日・祝日
Tel. 03-5771-7631 / Fax. 03-5771-7636
ライブオフィス・ショールームの見学は、
業務の都合上<予約制>とさせていただきます。大阪支店/ショールーム
〒550-0014
大阪市西区北堀江1-19-1 八光心斎橋AIR Bldg.2F
営業時間:10:00~18:00
定休日:土・日・祝日
Tel. 06-6532-7001 / Fax. 06-6532-7002
ショールームの見学は、
業務の都合上<予約制>とさせていただきます。商品センター/五霞倉庫
〒306-0313
茨城県猿島郡五霞町元栗橋7453-2
Tel. 0280-33-6210 Fax. 0280-33-6310
沿革
1975 年 | デザインコンサルタント業、株式会社デザイン・ティー(後に株式会社アルファックスに社名変更)を東京都中央区で開業。 |
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1983 年 | スイスの高級オフィス家具メーカー USM社のハラー・システムの輸入・販売を目的とした株式会社ハラー・ジャパンを設立し、オフィス家具業界へ進出。 |
1986 年 | 品質と創造性で国際的評価の高い家具メーカーのヴィトラ・インターナショナル社(スイス)と独占輸入契約を締結し、オフィスチェアをはじめとする輸入家具全般に事業を拡大。 |
1987 年 | 通産省グッド・デザイン外国商品特別賞受賞。(1996年までの10年間に7度受賞) |
1990 年 | 日本橋(東京都中央区)にショールームを開設。 |
1992 年 | 東京デザインセンター(東京都品川区)に約500m2のショールーム開設。 |
1993 年 | 会社名を株式会社ハラー・ジャパンから株式会社インターオフィスに変更し、本社住所を現・東京デザインセンターに移転。デザイン系学生へのオフィスデザイン支援のためフューチャーオフィスデザイン学生コンペティション主催。(1993年から4年間) |
1994 年 | 大阪支店・ショールームをATCデザインセンター(大阪府住之江区)に開設。 |
1995 年 | ヴィットマン社(オーストリア)と販売契約を締結。東京デザインセンターに200m2のヴィットマン・ショールームを開設。 |
1997 年 | 品質とデザイン性が高く評価されているクラシコン社(ドイツ)と独占輸入契約を締結。アイリーン・グレイコレクションの取り扱いを開始。 大阪支店・ショールームをオカザキビル(大阪府西区)に増床移転。 |
2000 年 | イタリアのトップ企業のひとつカッペリー社と独占輸入販売契約。ホームファニシング全商品の取り扱いを開始。 hhstyle.com原宿本店オープンと同時にオンラインショップでの販売開始、小売事業に進出。 |
2002 年 | 名古屋支店・ショールーム開設。 |
2004 年 | hhstyle.com青山店がオープン。 |
2005 年 | hhstyle.com/casaを東京・原宿にオープン。 hhstyle.com南堀江店オープン。 東京デザインセンターにショールームに加え、ライブオフィスを新設。 日本初となるアルマーニ・グループのホームコレクションARMANICASA の取り扱いを開始。 キッチン&バス業界で世界でも最高レベルにあるボッフィ社(イタリア)と独占輸入販売契約を締結。 |
2006 年 | 大阪支店・ショールームを北堀江に開設。(名古屋支店統合) |
2010 年 | 本社を南青山(東京都港区)フォーラムビルディングに移転。 |
2011 年 | hhstyle.com JR大阪三越伊勢丹店オープン。 hhstyle.com青山本店を319.08m2から504.43m2に増床。 |
2016 年 | リテール部門(hhstyle.com)を株式会社エイチエイチスタイルに譲渡。 |
2016 年 | 防音プライベートブースの先駆者であり、世界をリードするオフィス家具メーカーFrameryの取扱いを開始 |
2017 年 | 本社を南青山(東京都港区)ラティス青山スクエアに移転。 |
2017 年 | モダンファニチャーの代名詞ともいえるKnollの取り扱いを開始 |
2018 年 | ニューノルディックを代表するデンマークのブランドMuutoの取り扱いを開始 |
2020 年 | 世界中から厳選した家具、照明、時計、インテリア雑貨を扱うECサイト「MAARKET」をオープン |
2021 年 | 家具のサブスクリプションサービス「Fittingbox」をスタート |
CSRインターオフィスの考える社会的責任
本物の良いデザインへの取り組み
インターオフィスは、世界の優れたデザイン、ハイクオリティなオフィス家具の輸入ビジネスを通じて、
デザインに深く関わってきました。インターオフィスが輸入した商品は数々のデザインアワードを受賞し、
さらには若いデザイナーのためのコンペティションや、各種のデザインエキジビションに協賛するなど、
良いデザインを発掘し、紹介し、擁護して成長させる数々の活動を行っています。
これらの活動を通じて、本物の良いデザインとは何かということを、社会に提案しています。
*1993-1996 『フューチャーオフィスデザイン学生デザインコンペティション』主催
*2002.04 『ルイス・バラガン 静かなる革命展』特別協力
*2002.10 『Jean Prouvé Charles & Ray Eames Constructive Furniture 展』主催
*2008.02 『アートは心のためにある:UBS アートコレクション』特別協力
*2016.01 『フォスター+パートナーズ展:都市と建築のイノベーション』制作協力
環境への取り組み
「環境にやさしい」ということは、デザイン・品質の一部と考えています。
再生プラスティックの利用促進がメインテーマである日本の「グリーン購入法」とは観点の異なる、
より長期的な環境への優しさーサステイナビリティを求める欧米での
厳しい基準をクリアした商品のみを選定しています。
情報管理への取り組み
インターオフィスは、ワークプレイスは経営戦略そのものを具現化したものと捉え、
お客さまのネームリストはもとより、お客さまのオフィスの図面等々の
情報の取り扱いに細心の注意を払っております。
主要取引先
- 大林組
鹿島建設
清水建設
大成建設
竹中工務店
IHI インフラシステム
協和日成
佐藤総合計画
丹青社
日建設計
日本設計
キユーピー
サントリーホールディングス
日本カバヤ・オハヨーホールディングス
日本コカ・コーラ
レッドブル ジャパン
ヤクルト
花王
サンスター
資生堂
ジョンソン・エンド・ジョンソン
スリーエムジャパン
ノエビアホールディングス
富士ゼロックス
富士フイルム
アステラス製薬
塩野義製薬
ノバルティス ファーマ
バイエル薬品
ソニー
日立製作所
富士通
ブラザー工業
トヨタ自動車
日産自動車
アウディ ジャパン
ジャガー ランドローバー ジャパン
FCA ジャパン
BMW ジャパン
フォルクスワーゲングループ ジャパン
ポルシェジャパン
三菱ふそうトラック・パス
メルセデス・ベンツ日本
シマノ
ヤンマー
ABB
タキゲン製造 - 大日本印刷
任天堂
パラマウントベッド
パンダイナムコホールディングス
プロロジス
アマゾンジャパン
LVMH
エルメス ジャポン
カルチュアコンビニエンスクラブ
QVC ジャパン
スタートトゥデイ
ナイキ ジャパン
日本マクドナルド
BIGI
ベイクルーズ
ロレックス ジャパン
キヤノンマーケティングジャパン
双日
DKSH ジャパン
静岡銀行
日本政策投資銀行
みずほ銀行
三井住友銀行
クレディ・スイス
CITI
モルガン・スタンレー
大和証券
ドイツ証券
フィデリティ証券
UBS 証券
FPG
アクサ生命保険
アクセンチュア
クレディセゾン
スイス再保険
トヨタファイナンス
CBREジャパン
ジョーンズラングラサール
日本空港ビルディング
飯野海運
NTT
NTTドコモ
カドカワ
カプコン
SAPジャパン
シスコシステムズ
GMO インターネットグループ - 日本IBM
日本オラクル
フューチャーアーキテクト
日本マイクロソフト
関西電力
東京電力
大阪ガス
東京ガス
アップル ジャパン
ウォルト・ディズニー・ジャパン
グラフィック・トラフィック
サイバーエージェント
電通
博報堂
日本デザインセンター
ファーストロジック
リブセンス
デロイトトーマツコンサルティング
大阪大学
京都大学
共立女子大学
慶応大学
実践女子大学
多摩美術大学
東京藝術大学
東京経済大学
東京工業大学
東京大学
東京都市大学
東京理科大学
名古屋商科大学
法政大学
武蔵野美術大学
明治大学
立教大学
早稲田大学
在日ドイツ商工会議所
在日スイス商工会議所
東京国際空港
成田国際空港
ヒルトンホテルズ
東急ホテルズ
プリンスホテル
サントリー美術館
ナレッジキャピタル
※順不同